http://stockview.blog94.fc2.com/ 株式市場で起きていることは、すべて原因があって結果がある。その原因を科学的に分析することを目的とする。 ja http://stockview.blog94.fc2.com/blog-entry-131.html 　世界景気が順調に回復している中で、9月に日本の政権についた鳩山民主党政権の成長戦略が見えてこないことへの市場の苛立ちが感じらる相場展開になってきています。　世界はインフレを心配し、「出口調整」さえ言及される中で、日銀は「2011年までデフレ経済」とデフレを容認するような発言を繰り返しています。　世界はインフレ、日本はデフレ、言い換えれば「世界は成長戦略」「日本は低成長戦略」という捉え方で「現政権の経 　世界はインフレを心配し、「出口調整」さえ言及される中で、日銀は「2011年までデフレ経済」とデフレを容認するような発言を繰り返しています。
　世界はインフレ、日本はデフレ、言い換えれば「世界は成長戦略」「日本は低成長戦略」という捉え方で「現政権の経済政策への不信任」という結果が株価低迷の最大の要因と思われます。
　グラフA、Bはリーマンショック前の昨年9/12の株価を100として作成された各国の株価比較グラフです。
新興国市場株価のグラフBはすべてリーマンショック前の株価を超えています。先進国市場株価のグラフAではリーマンショック前の株価を超えた国はありません。
しかし特徴的に、「現政権の経済政策への不信任」を見事にグラフAの9月以降の日経平均、TOPIXに表現されています。
　株式市場が先行きを見る鏡と信じるならば、日本経済の先行きは世界経済拡大期から一人取り残されるということを示唆していることになります。

株式市場と為替市場の二つの仮説
　株式市場に一つの仮説が成り立ちます。8/30の衆議院選挙に向かって、当時の与党自民党政府は大型の景気対策を矢継ぎ早に出動させました。と同時に、選挙対策として、リーマンショック後の沈滞ムード払拭を後押しするために公的資金による株式の買い支え（PKO）要請が政府からあったのではないかと考えられます。

状況証拠として2点です。
　（1）　3/9NYダウ30種平均株価は6547ドルの安値をつけましたが、翌日10日の日経平均は2008年の10/28ザラバ安値6994円を割らずに7000円台を固持しました。日本株はNY株安に連動せず異常な強さでした。当時も政府が公的資金による買い出動を要請した（これを市場ではPKOという)という噂が市場に流れました。今回の衆議院選挙は麻生前内閣にとっても必死であったものと容易に想像がつきます。選挙対策上、景気対策とともに、株価の上昇によって企業経営者はじめ多くの人々に安心感を与えるために必要な措置と考えたとしても不思議なことではありません。そして、8/30衆議院選挙直前の8/26に日経平均は高値をつけました。その後現在までその高値を抜くことがありません。
このことから、以下2点の仮説が成り立ちます。
①選挙対策のため3月と8月に公的資金による株価維持政策が行われた。選挙終了後、その反動か　らオーバー気味の日本株ポジション調整のため、公的資金は市場で売却している
②この需給バランスを利用して外国人投資家のうちヘッジファンドが「日本株売り、他国株式買い」と　いう裁定取引（アービトラージ）を先物市場で行った

　東証発表の投資主体別動向を見ると、外国人投資家は9月第1週から11月第2週まで現物では7212億円を買い越ししています。日本株を積極的に売却した様子がありません。一方、外国人投資家は日経平均先物とTOPIX先物を合わせて8115億円の先物を売り越しています。年金の動向を表しているといわれる信託銀行の売買は同期間7144億円の売り越しとなっています。このことから、公的資金の株式ポジションの調整をうまく外国のヘッジファンドが活用したという仮説が成り立ちます。もちろん外国人投資家の現物の買いが、グラフA、Bを見ても分かるように世界同時株価上昇の場面で「日本の現政権への成長戦略が見えにくいことから様子見」から10月以降日本株見送りなっていることも大きく影響されています。しかし、需給関係を利用して、多分にそうした「外国人投資家の日本株見送り」の状況を意図的にヘッジファンドが作り出したとも考えられます。

　（2）　11/16、「現在米金融システムのどこにも大きな不整合は見られない」と米国の低金利政策継続を強調し、間接的に投機を誘導するようなニュアンスのメッセージをバーナンキ連銀議長が市場に発信しています。
　このことは、多くの投資家に超低金利のドルのキャリートレード（ドルで資金調達をして金利の高い国に投資して金利差を稼ぐ取引）を誘発することによるドル安トレンドを投資家にイメージさせる結果になっています。日本のデフレ容認とも取れる金融政策と相まって、円高必至のコンセンサスが市場に醸成されています。
　しかし、出てしまえば「材料出尽くし」が市場の定石です。しかも、円もまた低金利による円キャリートレードの対象となる「調達資金の通貨」です。したがって、ドルに対して大きく円高になる必然性は少ないと考えられます。しかし、為替市場を見ていると、円に対してドル高に戻ろうとする動きに対して、すかさずドル売りが入る動きをしています。このことから、一つの仮説が成り立ちます。
　もし多くに人が「円高必至」と感じたならば、個人の外国為替証拠金取引（FX）は「円買いドル売り」の動きが活発になるはずです。考えられることは「ミセス渡辺」が盛んに「円買い、ドル売り」をしているのではないかということです。現在、「ミセス渡辺」がどのくらいの市場への影響力があるのかは、当ブログではつかめていません。しかしこの仮説が正しければ、誰かが意図的に円高を誘導しているわけではないということになります。円高はすべてが悪いわけではありません。急激な変動が問題なのです。

　「日本の投資家は慎重」という海外のレポートが多く見られます。「東京の機関投資家は2010年米国GDP成長率2.4％、日本は1.2％と予想。どのような景気刺激策が望ましいか、また誰が政策担当の重要人物と思うかとの質問にコンセンサスがない。その上、すでに現政府に対する失望や幻滅感がある。74％はデフレがより大きなリスクと回答、88％は2010年のベストパフォーマーは新興国株式市場と回答」というレポートが多く見られます。11/19のOECDの日本経済の2010年度の成長率は1.8％と発表しています。しかし、世界景気が順調に回復しつつある中（だから世界の株式は上昇）、世界経済に敏感な国である日本株の日本人の専門家が日本経済の先行きに懐疑的です。
　外国人投資家は一番良く知っているであろう日本株プロの機関投資家が慎重であることから様子見をしている状況と思われます。新聞報道のニュアンスでは鳩山政権と米オバマ政権との間の意思疎通がうまくいっていないような印象を盛んに報道していることも「様子見」を増長しています。

　世界の政策担当者はインフレを心配し、すでに豪州とスエーデンでは利上げが始まっています。デフレを心配する日本の縮小経済にリンクしている企業よりも、世界経済拡大にリンクしている企業により多くの恩恵をもたらすと考えることに整合性があるように思われます。
市場の矛盾は必ず修正されるのがマーケットの定石です。
世界経済に敏感な経済であるはずの日本経済だけが世界経済拡大から取り残されるという市場の動きは矛盾に満ちた偏った動きと考えられます。
　11/6内閣府発表の7-9月期のGDP成長率速報値が年率4.8％と予想外の強さとなっています。中身からは外需から内需に波及していることも見てとれるのです。

　現政権の政策には魅力的な政策もたくさんあり、少なくとも、閉塞感が漂っていた以前の自民党政権下になかった変化の芽を感じ取ることができます。「米民主党政権に嫌われている」「米民主党のバックにいる米労組は日本を敵視している」といった検証できない事柄にエネルギーを傾けるよりも、急激な円高でない限り円高はマイナスばかりではなくプラスの面もあること、オーバーイシューのファイナンスによる市場の需給悪も時間が経過すれば解決されことなどに目を向けるときです。
　市場はある日突然に評価を変えることがあります。鳩山民主党政権の経済政策の不透明感も一つの政策発動で突然に市場が高評価して一気に払拭される可能性を秘めています。
「世界景気が好循環入りのトレンドになれば、米国のNYダウ14000ドルも」と米国市場では言われ始めています。ファンダメンタルズに問題はありません。日本だけが蚊帳の外にいるということには矛盾が感じられます。
　現在の円高と日本株の出遅れは、
①世界経済は順調に回復し、世界の株式市場も好調
②いずれ日本市場も矛盾を修正し、出遅れ修正場面を迎える
との考えることに整合性があります。
　中長期投資の投資家は世界経済拡大にリンクした環境関連、インフラ関連の日本株を、短期に投資したい投資家はアジアを中心とした成長地域の新興国の株式に直接投資することがベターと考えます。
海外はインフレ・トレンドということを考えると、万一の円高にも対応できることから、定石として債券よりも株式がベターと考えています。
(注意：本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません）
]]> 経済 2009-11-22T20:02:41+09:00 勝利の女神がやってくる FC2-BLOG http://stockview.blog94.fc2.com/blog-entry-130.html 中国の10月の鉱工業生産指数は夏場の調整を抜け出し再び上昇の途上にあり、世界経済を窮地から救った中国の輸入も順調に伸びています。一方、中国の輸出の回復は引き続き遅れており、まだ谷の3割程度しか戻っていません。 現在の中国は過去のどの時点よりも世界景気の牽引役であり、各国の対中貿易赤字も相対的に見て緩和されていることから、「人民元の切り上げ」をオバマ大統領が今回の訪中で迫るということは考えられません。 現在の中国は過去のどの時点よりも世界景気の牽引役であり、各国の対中貿易赤字も相対的に見て緩和されていることから、「人民元の切り上げ」をオバマ大統領が今回の訪中で迫るということは考えられません。
しかし、中国本土市場はうまくこの「人民元切り上げ」の思惑を味方につけて、溜まりすぎた貯金から株式へ誘導しているかのように見えます。
もともと、中国本土株への好材料には事欠きません。
中国の景気がいよいよ好循環入り（鉱工業生産指数もリーマンショック前の水準を超えた）したことで、リーマンショック後の世界経済が多極化経済による拡大期に入ったことを意味します。このことはまた世界株式が業績相場に移行することを示唆しています。
中国本土株価および香港株は、世界の過剰流動資金を巻き込んで年末に向けて上昇していくと思われます。ハンセンＨ株指数は本日年初来高値を抜き、中国本土株の上海総合指数は8月高値から20％以上の下げた9月安値までの下げ幅の3分の2の戻りを達成し、明らかに市場の動きが違います。


日本の市場も、11月が安いという季節的アノマリーを経過して後を追いかけることになります。その根拠とするところは日本も景気の回復が始まっていること、日本市場は中国経済の好循環に強く影響を受ける景気敏感市場であることなどからです。
(注意：本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません）
]]> 経済 2009-11-16T22:39:13+09:00 勝利の女神がやってくる FC2-BLOG http://stockview.blog94.fc2.com/blog-entry-129.html 　7－9月の中国のGDP成長率は前年同期比で8.9%増と市場予想を上回りました。年換算約12％、潜在成長率を上回る水準で、「需給ギャップが縮小し中国経済が正常化した」ことを意味します。10－12月の成長率は10％強が見込まれています。9月の鉱工業生産指数は5ヶ月連続改善し、前年同月比14％増、年率20％超でした。先進国諸国にさきがけてはやくも金融危機前の水準に回復しています。グラフのようにOECD景気先行指数は今年7月に99.8と グラフのようにOECD景気先行指数は今年7月に99.8と昨年リーマンショック前の8月の98.5を超えていました。景気先行指数は数ヵ月先の鉱工業生産指数を予測するために作られた指数です。したがって、この時点で、中国の鉱工業生産が数ヵ月先にリーマンショック以前の水準に戻ることを予測していました。早くも中国経済は先行指数通りに鉱工業生産指数がリーマンショック前の水準に戻ったことになります。その原動力は、インフラ投資や不動産投資に加えて、在庫調整の進展に伴う在庫投資の需要増が挙げられます。

　9月の個人ローン残高は37％増です。住宅、自動車が主体となり、公共部門に続いて需要サイドの家計部門もローンを活用しながら積極的に消費を拡大させている姿が見えます。
こうしたことから、10－12月の小売売上げは「デフレ脱却」を伴って二桁の増加見込まれ、最終消費の成長寄与度をさらに高めていき、公共部門と共に民需も景気を引っぱっていく中国経済に転換することが予想されます。
輸出入は内需の強さを反映し、輸出に先行する輸入が1年ぶりに1000億＄を回復しました。
日欧米の景気底入れに伴って、電機、ハイテクなどグローバルな景気敏感製品の復調が鮮明になりつつあります。10－12月以降中国は輸出にドライブがかかり、着実に輸出が進展する段階に入りつつあります。
こうして、
お金に余裕のある新興国の財政刺激策による内需拡大
⇒先進国の輸出の拡大→先進国経済の底入れ
⇒新興国の輸出の拡大
の世界経済拡大サイクルが確立します。
これこそ、世界景気の好循環入りを示唆するものです。

　いつまでもマスコミの「二番底」報道を信じていたら手痛いしっぺ返しを受けることになります。特に空売りしているような投資家は要警戒です。
　景気対策が終わって景気が「二番底」をつけたという景気指標のグラフを今まで見たことがありません。「来年1－3月が不透明」と需要が旺盛にもかかわらず、増産のための設備投資を見送っている企業経営者の発言も見受けられます。
　日本企業が韓国、台湾のハイテクメーカーに大きく水をあけられたのも、マスコミ報道の「100年に一度の経済危機」を信じてリストラを先行させ、設備投資を怠った結果です。真っ先に底入れしたハイテクの好転に乗り遅れたことによる結果です。これほど、企業経営には先見性が必要です。当然、株式市場も先見性が必要です。
　日本株がオーバーイシューや民主党政権による財政悪化を理由に、日本の投資家たち（特に年金）が株式を売っている間に、いつの間にか外国人投資家が安いところを買っていたということになりかねません。
景気が好循環入りしつつある中で、この後におよんで、何を心配するのでしょうか。
多少の景気の初動期特有のブレに、重箱の隅をつつくようにことさら大騒ぎするすることに何の意味があるのでしょうか。
(注意：本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません）
]]> 経済 2009-11-13T00:23:01+09:00 勝利の女神がやってくる FC2-BLOG http://stockview.blog94.fc2.com/blog-entry-128.html 下のグラフのように、上海総合指数は8/4の高値（3471）から8/31安値（2667）の半値戻し3069ポイントを突破しました。世界の二つの機関車役、米国と中国のうち、中国が先行して財政刺激策による景気回復の先導役を勤め、世界の景気回復に貢献しました。財政刺激策の後、民需に火がつくかどうか、国慶節明け後に当局が金融を引締めて、景気にブレーキが掛かるかどうかなどの不安から、1ヵ月に及ぶ調整を余儀なくされました。国慶節明
世界の二つの機関車役、米国と中国のうち、中国が先行して財政刺激策による景気回復の先導役を勤め、世界の景気回復に貢献しました。財政刺激策の後、民需に火がつくかどうか、国慶節明け後に当局が金融を引締めて、景気にブレーキが掛かるかどうかなどの不安から、1ヵ月に及ぶ調整を余儀なくされました。
国慶節明け後世界の市場が調整している中、上海総合指数は半値戻しを達成し、上昇トレンドに乗ってきたと思われます。その間、米国の景気回復も鮮明になりつつあり、政府補助金のなくなった自動車販売も10月には年間ベース1046万台と1000万台に乗せ、失業者申請者数も順調に減少し続け、年末年始には失業者数の増加に歯止めがかかり雇用が増加に転じる可能性が出てきました。第3四半期の米GDP成長率は年換算3.5％となり、第1四半期－6.4％、第2四半期－0.7％の景気低迷から景気底入れが鮮明になりつつあります。
中国が先導し、米国が後を追うという多極化経済の世界景気好循環に入りつつあります。そうした中、中国の景気が政府主導の固定資産投資の景気回復から民需主導の景気回復に移行しつつあります。これは、正に世界景気が望む好循環入りを示しています。
景気回復はトレンドが一番大事です。景気には悪循環と好循環しかありません。悪循環の時はどんなに努力してもなかなかうまくいきません。長い経験則上から、好循環の時は需要などどこにもない、誰が買うのかというエコノミストたちの理路整然とした弱気論も、どこからともなく需要が発生してうまくいくものです。
上海総合指数は半値戻し達成は世界の好循環入りのシグナル考えます。
(注意：本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません）
]]> 経済 2009-11-08T00:05:00+09:00 勝利の女神がやってくる FC2-BLOG http://stockview.blog94.fc2.com/blog-entry-127.html 　日本の経済は確実に回復しつつあります。厚生労働省の11月2日発表した勤労統計調査でも裏づけが取れます。9月の失業率が5.3％へと2ヶ月連続の改善を裏付けるように頭数の雇用の常用雇用指数は一層の改善をしています。超遅行指数の夏のボーナスにより急激な落込みをした給与所得総額は底を打ったような改善をしています。所定労働時間、総労働時間、労働生産性はいずれも明確に上昇期に入っています。多少のブレはあっても、再び 9月の失業率が5.3％へと2ヶ月連続の改善を裏付けるように頭数の雇用の常用雇用指数は一層の改善をしています。超遅行指数の夏のボーナスにより急激な落込みをした給与所得総額は底を打ったような改善をしています。所定労働時間、総労働時間、労働生産性はいずれも明確に上昇期に入っています。多少のブレはあっても、再び底を割る可能性は小さくなっています。
　相場は最終的にはファンダメンタルズが勝ちますが、その過程ではいわゆる思惑相場が先行します。「いま、最も厄介なのは中国でなく日本（ワシントンポスト紙トップ）」。「広がる日米同盟の亀裂（ウオールストリートジャーナル紙）」と米国で報じられている鳩山政権の対極に、「韓国経済の持ち上げがワンセットになっている」と市場では密かに語られています。クリントン元大統領の北朝鮮訪問、俄かに話題になりだした北朝鮮と韓国の経済統合、そして韓国をG20に押し込み、明年のＧ２０総会の韓国開催まで認めた一連の出来事から、ゴールドマンサックスは「韓国と北朝鮮が経済面で統合すれば、４０年後にはＧＤＰがフランス、ドイツ、日本を抜く」というレポートを書いています。
「韓国買いの日本株売り」のロング・ショートを仕掛けているとも市場では噂されています。最近の日本市場が世界の市場に比較して出遅れ市場となっていることから、なんとなく納得できるような話です。40年後の話しなど現在の相場に織り込むのはナンセンスですが、この手の話が厄介なのは、ファンダメンタルズと違い検証が出来ないことです。
　一方、市場ではテクニカル上、重要なシグナルが点滅しています。下のグラフのように日経平均株価の52週移動平均線が10月９日終わりの週から上昇トレンドを描き始めています。

　過去の経験則（アノマリー）から、日経平均株価は52週移動平均線の±20％の範囲内でトレンドを描いています。短期的なクラッシュがあると一時的に異常なトレンドを描き、52週移動平均線の－20％の下限を突き抜けます。リーマンショックによる52週移動平均－20％線の大幅な突き抜けは、異常事態でした。一方過熱相場になると、日経平均株価は52週移動平均+20％線にタッチすると調整局面を迎えています。
　強い上昇トレンドのシグナルは、現値が52週移動平均線と52週移動平均+20％線との間で推移し、しかも52週移動平均線が上昇トレンドを描き始めた時です。
　グラフを見る限り、その最強の上昇トレンドに突入した初動の段階にあることが見て取れます。日経平均株価グラフは今後、52週移動平均線を下限と、52週移動平均+20％線を上限としながら、上昇トレンドを描いていくことを強く示唆しています。
(注意：本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません）
]]> 経済 2009-11-05T00:07:17+09:00 勝利の女神がやってくる FC2-BLOG