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株式市場の語りびと
株式市場で起きていることは、すべて原因があって結果がある。その原因を科学的に分析することを目的とする。
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15.4.15号 定点観測・今後の相場のバックボーンが見えてくる
ミニSQの先週末、指数先物取引主導相場により遂に、日経平均は2万円に到達しました。

明けて今週は一転して花畑相場の抜け殻相場の様相を呈しいてきています。

先物の出来高は大幅に減少し、日経平均よりもTOPIXのほうが、TOPIXより東証2部総合が、東証2部総合より東証マザーズのほうが上昇し、大型株よりも中小型株のほうが動きはよい状況です。

TOPIXスモールや東証小型株指数、東証2部総合、日経ジャスダック指数は4/14も新高値更新をしています。

先週末の株価指数は上昇するが値下がり銘柄数のほうが多いという現象から、今週はファナックやファーストリティリングなど超値嵩株が安く、株価指数は上昇しないが値上がり銘柄数(1279銘柄)のほうが多いという状況を呈しています。

4/14、先物出来高と1570日経レバ出来高はともに年初来最低です。

一方、マザーズ売買代金は上昇日としては1/26以来の高水準で、JASDAQも1/23以来の高水準です。

この現象は裁定取引に絡む無機質な先物主導の相場から、相場観がより重要な空中戦が想定される相場が予感されます。

株心を持った個別銘柄の良し悪しで運用する個人投資家にとってはやり易い相場になるのでしょう。

日経平均2万円までの道程を東証株価指数33業種別指数の動きで定点観測すると、流れが把握し易くなります。

グラフ①~④は以下の通り、東証株価指数33業種別と日経平均およびTOPIXでアベノミクス登場から日経平均2万円までの軌跡を定点観測したグラフです。

グラフ①:2012年末=100として指数化して2015年4月10日現在と比較
グラフ②:2012年末=100として指数化して2013年末と比較
グラフ③:2013年末=100として指数化して2014年末と比較
グラフ④:2014年末=100として指数化して2014年4月10日と比較および3月末PER


業種別①
業種別②
業種別③
業種別④

2012年末と2015年4/10の比較のグラフ①を見ると、日経平均のパフォーマンスに勝っている業種は10業種です。

今回の相場の初めの1年間の2012年末と2013年末の比較のグラフ②を見ると、日経平均のパフォーマンスに勝っている業種は9業種です。

そのうちグラフ①の日経平均のパフォーマンスに勝っている10業種に残っている業種はゴム製品、情報・通信業、その他製品の3業種だけです。

2013年末と2014年末の比較のグラフ③を見ると、日経平均のパフォーマンスに勝っている業種は14業種です。

そのうちグラフ①の日経平均のパフォーマンスに勝っている10業種に残っている業種はゴム製品、医薬品、食料品、精密機器、化学、電気機器、サービス業の7業種です。

2014年末と2015年4月10日との比較のグラフ④を見ると、日経平均のパフォーマンスに勝っている業種は11業種です。

そのうちグラフ①の日経平均のパフォーマンスに勝っている10業種に残っている業種はゴム製品、医薬品、小売業、食料品、化学、サービス業、その他製品の7業種です。

そして、グラフ①~グラフ④のどのグラフにも日経平均のパフォーマンスに勝っている業種として登場している業種は、ゴム製品しかありません。

ゴム製品は11社しかなく、時価総額小さい業種で、あまり参考になりません。

グラフ①からグラフ④からいえることは、2013年に始まった上昇相場はアベノミクスのマクロ面に従って輸出関連、金融・証券、設備投資、建設、不動産、通信、消費、医薬品と物色範囲を横断してきた総花的な相場展開だったということがいえます。

そして2万円に到達して、アベノミクスの人気テーマの循環相場は一巡した感があるということです。

これからはテーマよりは個々の銘柄を掘り起こすスタンスが勝負になる、と考えます。

したがって、日本市場は株価指数の上昇よりも中味の伴った2万円大台固めが当面の課題となります。

これまではNY株の動向に一喜一憂してきた相場から最近では独自性を発揮しはじた日本株のデカップリング(日本株の米国株離れ)が相場の流れです。

このトレンドが続くことが、先行きの日本株を読む大きな鍵になります。

日本企業は株主資本利益率(ROE)を経営方針の新たな重要目標に据えて、政府主導よろしく復活を進めています。

よって、EPS (企業利益)のコンセンサス予想が引き続き控えめすぎる水準だということが、海外投資家より指摘され始めています。

TOPIXのアナリスト・コンセンサス予想EPSは2016 年3 月期が109、2017 年3 月期が118です。

しかし海外投資家のTOPIXのコンセンサス予想EPS2016 年3 月期が120 に、2017 年3 月期が130に上昇するという見方が主流になりつつあります。

これはPER15倍でTOPIX約2000ポイントのEPS水準です。

日本と米国の上場企業は事実上、両極端にあると言えます。

「米国企業は利益の糊代を殆ど吐き出してきた、何もしてこなかった日本企業の利益の糊代はたくさん残っている」という分り易い表現で、日米株価のデカップリングを説明することが出来ます。

すなわち、日本企業の生産性は上昇し、利益率は拡大し、資本効率は経営上の優先事項となります。

もちろん「失われた20年」があってこそたどり着いた糊代です。

今月下旬から3月決算の発表が始まりますが、米国とは対象的に増額修正組みが目立っています。

投資家の関心事は業績の見通しと合わせて配当、自社株買い、経営陣の数字面での経営目標(ROE、中期目標)に重点を置くようになってきています。

「アベノミクスがマクロ面だけで なく、ミクロ面にも浸透してきた」と海外投資家は「日本企業の大きな転換期」を感じ始めているともいわれています。

アベノミクス3年目の今年は海外投資家の日本株投資がヘッジファンド中心から長期投資家中心への転換期にさしかかっていると考えられます。

経営効率の悪い企業は市場から強制退場させられかねません。

また逆に、そのような企業に大きな糊代がたくさん残っています。

経営者が本気になれば、利益は増加します。

こうしてグラフ①~④を見ながら考えていくと、循環相場の一巡感から、2013年から始まったアベノミクスから3年目の今後の相場が、無機質な株価指数売買だけではなく、アベノミクスが変貌可能な日本企業の変革を後押し、夢のあるワクワク感あふれる銘柄を発掘する新たな市場の展開が見えてきます。

そうなって初めて、日経平均の金字塔38915円への道筋のバックボーンが垣間見えてきます


(注意:本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません)
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