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株式市場の語りびと
株式市場で起きていることは、すべて原因があって結果がある。その原因を科学的に分析することを目的とする。
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15.4.19号 「小回り3ヶ月」の相場環境
ギリシャ問題の蒸し返し、中国の空売り規制の緩和等の理由で、先週末の欧州株を初めとして世界の先進国株価は大荒れになっています。

しかしその下げの理由はあくまでもきっかけに過ぎません。

欧州市場の急落は昨年までの日本株市場と同様に、「ユーロ売り・ユーロ株買い」の裁定取引の巻き戻しによる大幅の下げと考えています。

ユーロ圏の代表国のドイツDAX指数は4/10高値12374からマイナス5.5%も下げ(特にこの2日間の下げがきつい)、大荒れの相場展開になっていることからも観測されます。

論より証拠、米国CFTCのユーロ先物ネット残高&ユーロ・ドルのグラフ①を見ると、ECB(EU中央銀行)のQE(量的金融緩和政策)必死との観測(実際には今年1/22に実施)から、ユーロ先物ネット売り残高は、昨年5/16にネット売り越しになって以来、今年4/3には約10倍の-22万6560枚に積み上がっています。

その間ユーロ通貨はドルに対して約30%も安くなっています。

ユーロ先物

ヘッジファンドなどの投機筋にとっては、売りでも買いでも「らくらく儲ける道具化」している様子がうかがえます。

相場の世界では強気相場も弱気相場も「小回り3ヶ月」という格言があります。

1/22のECBのQE前から約3ヶ月目、ユーロ安のピーク(逆にドル高のピーク)4/13の1.057ドルとDAX指数の高値とがほぼ一致することから、ヘッジファンド等の投機筋はそろそろ反対売買で儲け口を探り始めている節が見られます。

米国(NYダウ3/2高値から-2.5%)、日本(日経平均4/9高値から-1.4%、TOPIX4/16高値から-0.6%)に比較して大幅に下落していることからもそのことがうかがい知れます。

グラフ②のようにさらに幾度かのギリシャ問題をものともせず、ECBのQE効果で低下してきたイタリア国債やスペイン国債の金利が先週には急上昇しているのも気にかかる要因です。

これは金利差縮小によるユーロ高・ドル安の誘引要因です。

南欧国債

一方、日本も裁定取引に係わる買い残高がここ1年間の上限の約3.5兆円に積み上がっています。

当ブログで何度も申し上げてきたように、日本市場の裁定取引は「米国株売り・日本株買い」と思われます。

「ドル高・原油安」のトレンドが目先「小回り3ヶ月」のピークを打ったような動きをしており、ここ2日間の株式市場の動向をみると、日本株の超値嵩株を買う株価指数売買の相場はピークを打ったと考えられます。

日本株のデカップリング(米国株離れ)のスピード調整の相場と思われ、日本株は個別銘柄物色の相場展開が予想されます。

米国のNYダウが先週末大幅安になっています。

ギリシャ問題の蒸し返し、中国の空売り規制の緩和の材料や欧州株大幅安に触発されたので、米国独自のファンダメンタルズの問題ではありません。

グラフ③を見ると、米国の恐怖指数といわれるVIX指数は、先行き懸念を示す20のボーダーラインを大幅に割れた低水準のままです。

米恐怖指数

このことはマーケットが先行きをの懸念していないこと示し、株式大幅安を気にしている様子がありません。

しかし日本株には当面、日本特有の材料が控えています。

その最大の関心事は安倍政権との不調和音が漏れ聞こえてくる黒田日銀の4/30の日銀展望レポートです。

安倍官邸は黒田日銀総裁のインフレ2%にこだわる発言に牽制球を送っています。

今のところ、4/8の会見で黒田日銀総裁は「中長期の予想物価上昇率(期待インフレ率)は比較的維持されている」との見解を述べていますが、しかし、期待インフレ率は、「消費者心理と株価が今後弱含みに転じる兆候」を示唆しています。

国際通貨基金 (IMF)は4/14公表の世界経済見通しの中で、日本銀行が民間部門の「ポートフォリオ・リバランス効果」の実現に向け、より多くの民間資産を買い入れるべきとだ、との見解を述べています。

中長期の期待インフレ率を引上げる追加金融緩和の必要性は高まりつつある現状を鑑みると、日銀の確固たるインフレ期待への意志を示す追加緩和がなかった場合、裁定取引買い残高を積み上げた海外投資家の投資行動は日本株売りから入ってくる可能性を示唆しています。

したがって当面「4/30の日銀展望レポート」や世界先進国市場の「小回り3ヶ月」を考慮して、日経平均レバレッジ投信や指数売買のために海外の投機家が多く保有する超値嵩株を避けた個別株運用を心がけるほうが賢明と考えています。

あくまでも目先の当面の相場展開を述べていることで、下げれば値嵩株も買い場面を迎えます。

くれぐれも先行きの相場に弱気になる必要がないことを強調しておきます。


(注意:本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません)
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