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株式市場の語りびと
株式市場で起きていることは、すべて原因があって結果がある。その原因を科学的に分析することを目的とする。
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15.8.5号 著名投資家の見方
日本市場は日本特有の材料で、インバウンド相場一色になっています。

しかし、世界を代表する著名投資家の年初の相場予測をひっくり返してみると、原油安を想定しその対応策にまちまちの見方をしています。

ジョージ・ソロス氏。
年頭のウエブサイト「マーケット・リーダー」は「原油の急落、欧米の経済制裁により、ロシアはデフォルトに近付いている。その場合は1998年の再来かそれ以上」としています。

ウオーレン・バフェット氏。
同氏の主宰するバークシャー・ハサウェイ社は昨年末に石油関連の投資を拡大しています。
子会社を通じシェールガス開発の使用される化学事業および石油の商社チャーターブローカレジを買収しています。
今年はエネルギー関連の株安を投資のチャンスと見ているようです。

ジム・ロジャーズ氏。
「実物資産の“金”を持つべし。投資対象はロシア」
金は1000ドルを下回ったら買い。
ロシアのルーブルは原油安を機に急落したが、外貨準備は巨額(3602億ドル)で支払い能力は高い。
「原油の安い期間は永続きせず屈指の投資対象だ。」

バイロン・ウィーン氏。
ブラックストーン副会長の同氏の「2015年版ビックリ10大予想」の中では、「2015年半ば以前に米FRBの第1弾利上げる、短期的な景気鈍化を迎え株式は調整入り」「米S&Pは良好な収益に支えられ2015年後半にも15%上昇」「中国の成長率7%割れへ」「ブレント原油先物は40ドル台/バレルに下落、ロシアのプーチン大統領は年末までに辞任」「日銀の金融緩和は影響力を低下、日経225平均株価は横ばい」

今年の日本株については4氏とも関心がなかったようです。
したがって、日本株の年初来18%上昇の好パフォーマンスの恩恵はあまり受けていないでしょう。

ロシアに関してジョージ・ソロス氏とバイロン・ウィーン氏は弱気、ジム・ロジャーズ氏は強気です。

原油下落についてジョージ・ソロス氏とバイロン・ウィーン氏はネガティブな影響を重視(特にロシアへの影響)して警戒、ウオーレン・バフェット氏とジム・ロジャーズ氏はポジティブな面を重視して投資のチャンス到来と見ています。

どちらの見方も原油の下落予想は同じなのですが、投資期間の視点の違いでネガティブかポジティブかに光の当て方が分かれています。

ロシアについてソロスとロジャーズの対立が目立ちます。

ロシアの株価と円ルーブル為替のグラフ①を見ると、最近の再度の原油価格50ドル割れを反映して、ロシアの株価とロシア・ルーブルは再び1月安値に向かっているように見えます。
 
露国

2月の630から5月に286に信用力が上がったロシア国債のCDSも原油価格の50ドル割れとともに364に上昇しています。

ロシアの成長率は今年第一・四半期でマイナス2.2%。IMFによると通年マイナス3.8%のマイナス成長を予測しています。

ロシアの失業率は6月5.4%、しかも プーチン大統領は内務省職員を11万人も解雇すると7/25日に発表しています。

売りでも買いでも儲ける短期的な投機に長けたヘッジファンドはギリシャ、中国のあとはどうもロシアに標的を絞りそうな情勢です。

原油価格が節目の50ドルを再び切って、ヘッジファンドの精神的な大御所ジョージ・ソロス氏のロシア・デフォルトの予測がヘッジファンドの間で支持を得そうだからです。

10営業日連続安し7/24に1085ドルを付けた金価格、8/3に200を割れたロイターCRB指数など商品価格は軒並み安く、ブラジル(ブラジル・レアル急落)をはじめ資源国経済を直撃しています。

ドル高に反応したヘッジファンドのプログラム売りが、金価格の下げ相場に拍車をかけています。

これらの流れを利用して、ヘッジファンドの仕掛け的売りが横行する可能性が高くなっています。

プログラム売りで下げた「金価格」は大底圏と見ていますが、そういう時の下げ方は行き過ぎが起きるものです。

FRBの利下げ→ドル高(=金価格安)はまだこれからです。

ジム・ロジャーズ氏が年初に予想した金価格1000ドル割れが金への投資のチャンスなのかもしれません。

「金利引き上げ予想のNY株、NY債券共に今後とも横這い、資源関連も少なくとも目先はまだ投資タイミングではない」となると、海外機関投資家の目は原油安、資源安のメリットを享受する日本株の選択になります。

高いGDP成長率が株価の上昇と相関関係にあるわけではないことは、1990年以降の米国の長い間の株価上昇と長い間のGDPの低成長率の関係を見れば明らかです。

日本の低いGDP成長率は上場企業の株価にとって問題になりません。

株価の上昇は企業収益の増加と相関関係にあります。

ダン・ローブ氏。
その企業収益増加の面で3年前から一貫して日本株に強気であった著名投資家が米ヘッジファンド「サードポイント」のダン・ローブ氏です。

彼は日本企業の収益の糊代に注目して、欧米のほかに、日本をはっきりとメインの運用先に位置づけ、今年前半も好成績を残しています。

「企業経営者が株主に恩恵を与えるような政策の環境づくりを提案する」という理念を持つアクティビストのダン・ローブ氏は、ROEなど安倍政権の企業ガバナンス改革による日本企業の隠れた利益の大きさに目をつけ、2013年にソニー(6758)の大株主になり日本で活動を開始し、今年はファナック(6951)に目をつけ、長年、頑なに投資家との意思疎通を拒んできた経営者を動かし、大幅な株主還元策と閉鎖的な企業IRの扉を開ました。

ダン・ローブ氏は安倍政権の企業ガバナンスの改革に高い評価を出しているのです。

安倍政権が誕生したとき2012年のクリスマス休暇を返上して、黒田日銀総裁の出版物を漁り読んだという彼の逸話は有名な話です。

彼の行動力には深い知識と天才的な洞察力があると評判です。

彼は欧米のほかに、日本をはっきりと運用先に位置づけています。

直近レポートではスズキ(7269)への大量投資を自ら公表しています

世界の著名投資家の予測を見ていると、東芝と安倍長期政権への疑念はあるのでしょうが、世界の機関投資家が買うとしたら日本株になるだろうという結論に到達します。

だから当ブログは日本株強気の見方を変えません。


(注意:本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません)
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【2015/08/05 20:09】 | # [ 編集]


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