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株式市場の語りびと
株式市場で起きていることは、すべて原因があって結果がある。その原因を科学的に分析することを目的とする。
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15.9.16号 9月後半の読み筋は「買いに利あり」
日本株の売り仕掛けには根こそぎ儲けてやろうというアングロサクソン特有の執拗さを感じます。

その手助けをしているのが外資系証券会社の日本人スタッフでしょう。

このようなニュアンスの感情を持っているのが中国当局なのでしょう。

8月以降これまで、中国元切り下げや米国金利引き上げ時期の不透明感をテコにして世界の投機的トレーダーたちが、得意の高速回転売買(HFT)を駆使し相場を翻弄しました。

しかし金利先物取引では80%が「利上げ先送り」と読み始め、ここまで時間が切迫すると、NY市場の売り仕掛けでその人気を切り崩すことはできず、さすがに彼等もリスクを取るのを避ける方向に動き始めたと思われます。

そもそもファンダメンタルズで売られたのではなく、投機筋の売り仕掛けによる需給で売られた今回のメガ・クラッシュは時機を得て落とし処に落ち着いてくるはずです。

世界の株価に比べて日本株の安値からの戻り率の鈍さが目立っています。

8/11人民元切り下げから始まったヘッジファンド等投機筋の8月の売り仕掛け、そして9月に入っても多くの日に空売り比率が40%台という高水準が続く日本株売り、その全容が次第に分かってきました。

8月の売り仕掛けはファンダメンタルズで売られた7月のギリチュウ(ギリシャ・中国)問題による世界株安とは一線を画しています。

8月の世界同時株安の売り仕掛けは、中国当局の「中国株式急落の犯人探しから始まった」のが真相のようです。

実は多数のヘッジファンドは中国の拠点として、100%出資のトレーディング会社を設立しています。

この会社が現地の証券会社とのパートナーシップを通じて証券業務に進出していました。

上海総合指数のグラフ①のように急落、低迷する中国株の元凶かのように、中国当局は市場を混乱させた疑いがあるとして米ヘッジファンドなど少なくとも38口座を売買停止にするなど、海外投機筋の投資会社が次々と摘発を受け、見せしめ的な意図も含めて中国株価急落の責任を海外投資家に押しつけようとしました

上海

はじめ噂と思っていた米連邦準備制度理事会(FRB)のバーナンキ前議長がアドバイザーに就任したことも話題となった投資会社・米有力ヘッジファンドのシタデル・インベストメントの投資銀行部門、シタデル・セキュリティーズの口座が8月10日に中国政府によって凍結された、と報じられた(ロイター)ことは、ヘッジファンド業界にとって衝撃的な出来事でした。

そして、中国当局の強権姿勢は、海外の投資銀行などが中国市場から逃げ出す動きを加速しました。

こうした背景のもとに8/11には人民元切り下げが発表され(多分、米国に事前通知がなかった)、それをきっかけに上海総合指数の1000ポイント以上の崩落が始まり、世界株式同時株安に波及しました。

一見、中国景気失速懸念というファンダメンタルズが関係しているように見えますが、実は、中国当局の思惑と違って、当局の規制、人民元切り下げ等の中国ならではの「不透明感」を突いたヘッジファンド等投機筋のタイミングのよい売り仕掛けから世界同時株安が始まったことが分ってきました。

上海株式市場での売買が停止され、株式急落の元凶が「海外投機筋」と名指しされたら、次は自分達と考え、投機筋に疑心暗鬼の不安心理が蔓延するのは当然です。

それを売り材料にして、有力ヘッジファンドが流動性のずっと高い、中国経済との比率が高い日本株売りを考えたとしても不思議ではありません。

特に、今回の8月からの世界株式同時崩落で日本株の下げが酷く、9月に入っても高い空売り比率が続き、戻りが鈍い理由が氷解します。

したがって、投機筋による高い空売り比率(貸し株市場から株を借りてきて現物を市場で売る)の買戻しが入り、9/30までにかなりな幅の上げ相場(日経平均で1000円以上の上昇)、日経平均の高値から安値の下げ幅の半値戻しの19200円どころに達するという強気相場が容易に想定されます。

後方支援として、
9月末までの日程的には9/17の安保法案成立で、安倍政権は放置されていた経済情勢とくに株価回復に全力を挙げるはずであり、9/26から10/1まで予定の安倍首相訪米で、日米首脳会議の手みやげに追加緩和を持参して米国景気後押しの金融支援をし、NYで実はヘッジファンドの大物ジョージ・ソロス氏ら投資家たちの主脳と会談、という市場の噂もあります。

日銀のETF買いのワク拡大、GPIFと三つの共済組合の株買い資金4.8兆億円(6月末現在、現在は株安でもっと枠が拡大)の買いが可能であり、11/4日本郵政グループ上場(財政再建に寄与)を成功させるためにも日銀のQQE3の可能性もあり、日本郵政グループの日本株買い余力も加わり、日本株買いの需給に厚みが増します。

その間、悪い話の後の現在の上海株の方も何か良い話が出るでしょう。

9/25に習近平総書記はオバマ大統領と会談します。何も手土産なしで会うでしょうか。

実は市場の重要な項目が前述の積み上がったヘッジファンドの日本株売りです。

重要なのは、彼等の日本株売りは先物・オプションと同時に現物株を「貸し株」で売ったことです。

ネット証券は外資系証券会社に株式を大量に貸し出しており、これが市場に現物株として売りに出されました。

この貸し株は9月期末までに買い戻される可能性が高いのです。

理由は貸し株料が高いことです。

執拗に日本株を売る40%以上の高い日本株の空売り比率を考えると、9月中に、どこかの投機筋が日本株買い仕掛けして、日本株買い戻しとして跳ね返ってくると予想することが出来ます。

以上の読み筋により、目先の9月、日経平均18000円前後の押し目は「買いに利あり」です。

その後に、定石通り10月に2番底があり、年末に日経平均2万円を目指す展開になると予想しています。


(注意:本稿は投資家のために投資判断を行うものではなく、一切の責任を負いません)
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【2015/09/16 18:24】 | # [ 編集]


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